「M（マネーサプライ量）×V（流通速度）＝P（物価水準）×T（実質GDP）」

クルーグマンは1990年代から日本経済が陥った「流動性の罠」を指摘している人物。

一般的に、物価とGDPとマネーサプライとお金の流通速度の関係式は、

「M（マネーサプライ量）×V（流通速度）＝P（物価水準）×T（実質GDP）」と表記される。

人々が物価がこれからも下がるだろうから買い物を控えておこうという「デフレ予想」を持ち続けると、買い物が先延ばしされて、企業は設備投資を減少させる。

「M×V＝P×T」の関係式でマネーが動かない（マネーの流通速度の低下）と物価は下がり、実質GDP（所得）も上がらないというのが、この式が示す経済事象である。

我々は合理的な判断によって経済活動を行っていて、いつ商品を買うか？は未来の物価や資産価格の予想によって決めているが、デフレ（物価と資産の下落）が期待されているときは、人々は買い物と投資を先送りするため、タンス預金や貯金、内部留保が溜まることになる。

今、アベノミクスで行っていることはデフレ期待→インフレ期待への転換である。

インフレ予想（物価と資産の上昇）が期待されているときは、人々は買い物と投資を先行させるため、タンス預金や貯金、内部留保が放出されることになる。

「M×V＝P×T」の関係式で言うところの、

V（マネー流通速度）が増加するならば、M（マネーサプライ）も増加し、P（物価水準）の上昇、内部留保が設備投資に回ればT（実質GDP）の上昇に寄与する。

これを狙っているのが、アベノミクスだったわけだが、これを中折れさせたのが消費増税だったわけ。

延期となったことで、少なくとも最悪な展開は阻止できたと思う。むしろ、５％に一時的にでもいいから戻せよと言いたい。